投資ライフ

給料明細で見る、手取り20万円の節税方法とその効果は〇円!

こんにちは、なつ(@yurunatu)です。

給料明細ってどうしていますか?

貰ったらそのまま鞄にポイッ?
チラ見、しかも差し引き支給額を見て終わる?
WEB明細だから見もしない?
毎月変わらないし、見ても給料上がるわけじゃないから見ない?

給料明細をしっかり見る人って意外と少ないのかもしれません。

でも給料明細ってあの小さな紙に大事な情報がたくさん詰まっているのです。

なつ
なつ
ここで今一度給料明細の読み方をおさらいし、お給料が少ないからこそフル活用したいふるさと納税やiDeCoの節税効果を確認しましょう♪

給料明細に書いているもの

給料明細は大きく分けて3つの項目があります。

①勤怠、②支給額、③控除の3つです。それぞれどのような事が書いているか見ていきましょう。

①勤怠

勤怠の欄には、「出勤日数」「有給休暇」「残業時間」などが書かれています。

ここが、お給料を計算する時の根拠となる大事な部分です。

②支給額

基本給、残業代、各種手当などのいわゆる支給額が書かれています。

欠勤や遅刻をした場合は、マイナスで書かれていることが多いと思います。

③控除

ここには、健康保険や厚生年金、所得税や住民税、または退職金積立や親睦会費などといったお給料から引かれるものの金額が書いてあります。

なつ
なつ
支給額-控除=差引支給額いわゆる手取り額になります。

控除の項目をしっかりチェック

ふるさと納税は住民税

ふるさと納税に関わってくるのが、年収と住民税です。

確定申告が必要ない人は、ワンストップ特例制度というものを利用して住民税の控除を受けることができます。

関連記事ふるさと納税の仕組みと節税効果を分かりやすく解説

例)ふるさと納税を3万円(限度額内)で行った場合
①住民税からの控除(基本分)=30,000円-2,000円×10%=2,800円
②住民税からの控除(特例分)=(30,000円-2,000円)×(90%-所得税率)

以上のように2段階で計算されます。

なつ
なつ
自分自身で計算するのは大変なので、6月頃に貰える住民税決定通知書で確認するのが手っ取り早いです

iDeCoは住民税と所得税

iDeCoは3つの節税メリットがあります。

  1. 掛け金が所得控除になる
  2. 運用利益が非課税
  3. 受け取り時、一定額まで非課税

iDeCoは60歳以上で受け取ることができる年金ですので、今の私たちが受けることの出来る節税の恩恵は①掛け金全額控除②運用利益が非課税になります。

①掛け金全てが所得控除

自営業の場合は確定申告が必要ですが、普通の会社員は年末調整でOKです。

例えば、年収350万円で月々の掛け金が10,000円だった場合、年間約18,000円の控除を受けることができます。

掛け金の上限である23,000円の場合、41,400円も節税できることになります。

②運用利益が非課税

iDeCoは個人年金と違って自分で運用するといったものなので、簡単にいうと60歳まで引き出せない投資信託をするようなイメージです。

投資などで得た運用利益は通常20.315%の税金が引かれるのですが、iDeCoの場合はこれが引かれません。

ですので配当金をそのまま全額再投資できるので、通常の投資よりもお得に運用していくことが出来るのです。

ふるさと納税×iDeCoの節税効果

iDeCoを利用している場合、ふるさと納税の限度額は僅かに下がります。

しかしその分iDeCoによる節税効果があるので、年収350万円、iDeCoに毎月10,000円かけている人は、年間約4万円の節税に繋がります。

お金を節約して貯金に回すのも良いですが、iDeCoは5,000円から始められますし、ふるさと納税も返礼品が届くというおまけつきです。

普通に貯金した場合は0.001%の金利しか付かずですが、ふるさと納税とiDeCoを利用する、又はどちらか一つを利用するだけでもグッとお得になります。

お給料が少ないからこそ、節税できる制度を上手に利用していきたいですね。

では。

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